不動産の売却時にできる広告はどんなもの?誰が支払うべきかを解説!

不動産を売却する際、広告と宣伝が必要不可欠です。広告がないと不動産を買いたい人も情報を知ることが出来ないからです。しかし、広告も宣伝もそれぞれ気をつけなくてはならない部分があります。この記事で詳しく解説していきますので参考にしてみてください。

不動産売却の広告と宣伝

不動産売却の広告イメージ図
不動産を売却する際、広告が必要不可欠となります。
広告がないと不動産を買いたい人も情報を知ることができませんし、内見などのリアクションを取ることができないからです。
まずは、不動産を売却する上で、どのような広告方法があるのかを見ていきましょう。

不動産売却の広告方法

不動産売却を成功させたければ、売却を依頼する不動産会社がどのような広告、宣伝活動を行ってくれるか確認しておきましょう。
不動産売却時の広告方法には

  • チラシによる宣伝や新聞折り込み
  • 住宅情報誌
  • フリーペーパーなど情報誌への掲載
  • ネットへの掲載
  • レインズへの登録
  • 現地看板

などさまざまなものがあります。
現在は、インターネットを利用した広告宣伝方法もあり、ネットで不動産の情報を得ている方もたくさんいます。
インターネットを使った広告宣伝方法のメリットはコストをかけずに多くの人に情報を届けることができることでしょう。
一方で近所に知られたくないという要望がある場合には使えない方法です。
特にオープンハウスやオープンルームをする場合には近所に知られたくないという要望は強い傾向にあります。その時は地域を絞ったチラシでの宣伝活動など別の方法をお願いしましょう。
オープンルームについて考えている方は下記の記事を参考にしてみてください。

チラシや新聞折り込みを利用した宣伝方法

チラシや新聞折り込みで定期的に広告、宣伝活動を行っている不動産会社は安心感もありますし、物件を探している方からみれば問い合わせしやすい方法です。
また、年配の方などはまだまだインターネットよりもチラシや新聞折り込みの情報を見るかたが多いようです。
このやり方では配布エリアを選ぶことができるなど柔軟に対応ができるのもメリットです。一方でマンションの特性を把握した配布活動をしなければ宣伝の効果があらわれないこともあります。
不動産売却において、チラシの効果があるのかどうかについては下記の記事もあわせて参考にしてみてください。

不動産会社のネットワークを利用した宣伝方法

不動産会社に売却を依頼した場合、不動産情報専門のレインズというシステムに登録してもらえればその会社以外の多くの不動産会社のもとに情報を届けることができます。
また、よく駅前の不動産会社などでみられるファクトシートというシートを作成してアットホームなどへの掲載をすると、これも加盟店全てにシートが届き、多くの不動産会社に情報を届けることができます。

不動産売却時の広告は誰が負担するのか?

不動産売却の広告は誰が負担するのかのイメージ図
これまで紹介してきたような不動産広告を行う上では当然ですが、費用がかかります。
それぞれの広告は、誰が負担するのでしょうか。

不動産売却時の広告は基本的には不動産会社が負担する

結論からお話すると、不動産売却時に必要な広告費用はは不動産会社が負担します。
不動産会社は仲介の成約をすると仲介手数料を受領しますが、仲介手数料にはこれらの広告費や担当者の交通費、物件の査定などの調査費用等が全て含まれています。
そのため、特に売主が、売却に必要な費用の中に、広告費用は含まれていません。
他にどんな費用や税金がかかるのか気になる方は下記の記事を参照してください。

不動産を広告してもらうためにも、不動産会社選びが重要

上記に紹介した通り、不動産売却時の広告は不動産会社が費用を負担することになります。
そのため、不動産売却時には不動産会社選びが何よりも重要になります。
不動産会社によって、売却時のサービスも、広告の手法も異なってきます。基本的には自分の所有している不動産を得意とする不動産会社に依頼をすることが良いでしょう。
不動産会社の選び方については、下記の記事を参照してください。

不動産会社選びと同様に媒介契約の選び方も重要

また、動産会社選びと同様に、どのような媒介契約を選ぶべきかも重要となります。
一般媒介契約を選ぶと、複数の不動産会社に売却の依頼をできることとなります。上記でも少し触れましたが、不動産会社は契約を決めて、初めて仲介手数料がもらえるため、一般媒介では、必ず自社で決めれるかどうかがわかりませんので、広告を積極的にしてくれない傾向があります。
一方、専任媒介契約の場合は、一社で必ず契約ができるので、積極的に広告をしてくれる傾向にあります。
とはいえ、一般媒介ですと、複数の不動産会社のホームページに自身の不動産が広告されるというメリットがありますし、専任媒介契約ですと、一社に任せてしまうため、広告をしてもらっても、囲い込みをされて中々、内覧の依頼が来ないというデメリットがあります。
そのため、どの媒介契約を選ぶのかは自身で慎重に確認するようにしましょう。

不動産の売却時の広告まとめ

不動産売却時の広告まとめのイメージ図

  1. 不動産売却時に広告する方法としては、チラシによる宣伝や新聞折り込み、住宅情報誌、フリーペーパーなど情報誌への掲載、ネットへの掲載、レインズへの登録、現地看板などの種類がある。
  2. チラシかインターネットかは自身の売却時の希望に合わせて不動産会社と相談しながら決めることが重要。
  3. 不動産売却時の広告は不動産会社が費用を負担するため、どのような不動産会社に売却を依頼するかが極めて重要となる。
  4. 売却を依頼する不動産会社を選ぶことと同じくらい、どの種類の媒介契約を結ぶかが重要。
  5. 一般媒介では、必ず自社で決めれるかどうかがわかりませんので、広告を積極的にしてくれない傾向がある。ただし、一般媒介では、複数の不動産会社のホームページに自身の不動産が広告されるというメリットがある。
  6. 専任媒介契約の場合は、一社で必ず契約ができるので、積極的に広告をしてくれる傾向にあると言える。ただし、専任媒介契約では一社に任せてしまうため、広告をしてもらっても、囲い込みをされて中々、内覧の依頼が来ないというデメリットがある。
  7. 最適な広告をするためにも、どの不動産会社とどの媒介を結ぶかを慎重に選ぶことが重要。

実は良い物件、すぐに売れる物件というのはチラシや新聞折り込み、インターネットなどで一般の人の目に触れる前に売れてしまいます。
あまり良い言い方ではないのですが、チラシやインターネットに掲載されている物件というのは売れ残った物件なのです。さらに、チラシやインターネットに掲載されて数カ月もたってしまうと出回り物件と敬遠されてしまい、売れ残ってしまうという悪循環を生み出すこともあります。
不動産は鮮度が命と言われます。売り出しから早いタイミングで売却できるよう宣伝や広告の方法を担当者としっかり打ち合わせをしましょう。
下記より、不動産売却に強い、不動産会社に査定の見積もりを無料で一括依頼できますので、不動産会社選びに悩んでいる方はお試しいただけると良いのではないでしょうか。

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